S.M.A.R.Tエラーのハードディスク交換
今回はS.M.A.R.Tエラーが出て動作が異常に遅いパソコンの修理を致しました。
起動時にエラーが表示されており、起動はするが動作が極端に遅くなっていました。
交換後のハードディスクは信頼性の高いHITACHI製のハードディスクを選定!
専用機器にてデータを新しいハードディスクに完全コピーし納品。
依頼主も納得の仕上がりとなりました。
今回はS.M.A.R.Tエラーが出て動作が異常に遅いパソコンの修理を致しました。
起動時にエラーが表示されており、起動はするが動作が極端に遅くなっていました。
交換後のハードディスクは信頼性の高いHITACHI製のハードディスクを選定!
専用機器にてデータを新しいハードディスクに完全コピーし納品。
依頼主も納得の仕上がりとなりました。
①WindowsとOfficeの最新の更新プログラムをインストールする。
②Outlookが別のプロセスで使用されていないか確認。
③アドインが問題である可能性を調べる
④メールボックスのサイズを確認する
データファイルのサイズが大きいとOutlookが停止する場合がある(10GB以上の場合)
⑤Officeのプログラム修復をする
⑥Outlookデータファイルを修復する
受信トレイ修復ツール(scanpst.exe)でスキャンしてみる
⑦ウイルス対策ソフトが最新であるか、Outlookと競合していないか確認
⑧新しいユーザープロファイルを作成し検証してみる
2015年1月22日に行われたMicrosoftのWindows10イベントでWindows7・Windows8.1・Windows Phone8.1から無料でアップグレード可能と発表されました。
Windows10がリリースされてから最初の1年はWindows10へのアップグレードが無料とのこと。
またWindows10は端末が壊れるまで、最新版を利用可能になるようです。
http://news.microsoft.com/windows10story/
インフォミディアリではWindows10への乗り換えやアップグレードも全力でサポートいたしますので、お気軽にお問合せ下さい。
マイクロソフト8月の月例パッチが原因でPCが起動しなくなるなどの不具合が発生している問題について、対応方法のまとめをセキュリティチームの公式ブログで公開した様です。
この問題は、8月13日に公開した更新プログラムを適用した場合に、ブルースクリーン(画面が真っ青になる)になり起動できなくなる、PCが再起動を繰り返すといった症状が発生するものです。
問題は一部ユーザーの環境において発生しているものですが、すべてのバージョンのWindowsで発生する可能性があるとのこと。また、現時点ではほとんどがWindows 8.1/8/7で問題が発生している様です。
問題が発生した場合の対処方法としては、「スタートアップ修復」を利用することが推奨しています。手順としては、まずPCの電源を一度切り、電源ボタンを押してすぐに[F8]キーを押したままにする(Windowsロゴが表示される前にF8キーを押す必要があります)。
その後、「詳細ブート オプション」という画面が表示されたら「コンピューターの修復」を選択し、キーボードレイアウトやユーザー名を選択した後、「システム回復オプション」画面で「スタートアップ修復」を選ぶことで修復が行えます。
また、問題が発生していない環境においても、「KB2982791」「KB2970228」「KB2975719」「KB2975331」の4つの更新プログラムが適用されている場合には、予防的措置として更新プログラムをアンインストールすることをおすすめしており、アンインストールの手順を紹介しています。
手順としては、Windows Updateの画面で左下の「インストールされた更新プログラム」をクリックして、該当する更新プログラムの名称を検索ボックスから検索、表示された更新プログラムをアンインストールするという流れの様です。
なお、これらの更新プログラムは、現在ではWindows Updateなどによる配信は停止されているため、自動更新を停止するなどの対応を行う必要はありません。
http://blogs.technet.com/b/jpsecuri
自社のパッケージ製品に、オプションとしてリーガルチェックサービスを付けること、次週のセミナーで個人情報保護について触れなければいけないこともあり、ホームページと法務の関係について考えてみました。
プライバシーポリシー とは、 ホームページ上で収集した個人情報の取り扱い方や利用の仕方などを、そのサイトの管理者が定めたルールのことを言い、個人情報保護方針とも言います。(参考:弊社のプライバシーポリシー)2003年に「個人情報の保護に関する法律」が制定され、企業としても無視できない流れになっています。
では、個人情報とは何か。「氏名」「性別」「生年月日」「住所」「住民票コード」「携帯電話の番号」「勤務場所」「職業」「年収」「家族構成」「写真」「指紋などの生体情報」「コンピュータのIPアドレス・リモートホスト」 などを言い、氏名と紐つけられて始めて個人情報に該当します。この中のコンピュータのIPアドレス・リモートホストとは何か。「61.11.199.210」「d61-11-199-210.cna.ne.jp」のような数字やアルファベットの羅列を、インターネットの掲示板で見たことはありませんか。これを見ると、利用しているプロバイダーが分かります。しかしこの段階では利用者名と紐付けられていないため、個人情報には該当しません。では何故表示させているかというと、もしそのユーザーが犯罪目的の利用や他者の権利を犯した場合、運営者が警察やプロバイダに通報することにより個人が特定できるようになるのです。要するに不正利用を防止するための脅しみたいなものです。
個人情報と近い概念にプライバシー情報があります。プライバシー情報には、「ホームページの閲覧履歴」「利用したサービス」「検索キーワード」「送受信したメール」「利用した時間帯」「携帯端末の個体情報」「購入履歴」「利用環境」「性別」「郵便番号」「職業」「年齢」「身長」「体重」などが当たります。ユーザーの閲覧履歴を元にした広告の表示や、検索履歴を元にした予測変換などでは、プライバシー情報が使われているということになります。逆に、アクセス解析をしている方であればピンと来ると思いますが、ユーザーの利用時間帯や利用環境などは簡単に知ることが出来ます。アクセス解析は、今後のアクセスアップを考える上では非常に重要なことなのですが、プライバシー情報と氏名を一緒に管理するのは、万が一の場合危険です。通帳と印鑑を一緒に置いているのと同じです。くれぐれも気をつけましょう。
あと考えなければいけないのが、法令遵守(コンプライアンス)の点です。通信販売をする場合であれば、まずその商品は販売してもいいものかという事。例えば医薬品は薬事法上販売できません。また健康器具や健康食品、化粧品の販売サイトで「広告文責」という表現を見た事はないでしょうか。これは、その文章に誰が責任を持つかを明記しています。大手ショッピングモールでは、この記述が無ければ、店のオープンが出来ません。一般のサイトで問題になるのは、商標の問題や他者の権利を犯した記述です。地元で普通に売っていたのに、ホームページに載せた途端、商品名のクレームがつく事はよくあります。インターネットは、世界中の人が見られるのですから、リスクが高まるのは当たり前です。法律だルールだと、本当に商売がしづらい時代になってきました。
AMAZONや楽天が、自分や他のユーザーの過去の購買履歴から別の商品を提案してくること、Googleの検索窓に途中までキーワードを入れただけで残りを補完してくれること、これらは非常に便利な機能です。しかし裏を返すと、便利さと引換に個人情報やプライバシー情報を提供していることになります。FACEBOOKにおいても、自分の個人情報やプライバシーを表に出すことにより、他人の個人情報やプライバシーを知ることが出来るという面があり、今後さらに議論されることでしょう。
そしてホームページで誰でもすぐに情報を発信できる時代、従業員が軽い気持ちで書いた文面に責任が持てますか? 大手企業であれば、法務担当者や顧問弁護士がいると思います。しかし中小企業ではそうはいきません。何か起きる前に、一度弁護士や司法書士など法律の専門家のリーガルチェックを受けてみてはいかがでしょうか。
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